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地震に対する強度について

現在のマンションには、耐震構造、免震構造、制震構造があり、震度6強から震度7くらいまで耐えられる構造であることが新建築基準法で定められています。特に地震の揺れを抑える免震構造のマンションは安全性が高く、阪神大震災の際にも被害が少なかったと言われています。マンションの地震対策として一般的に使われている耐震構造に関しては、マンションの強度は強くなっていますが、地震の揺れを直接受ける分、家具など転倒や破損による被害が出やすいデメリットがあります。
万が一に備えて、家具の固定や食器棚から食器が飛び出さないような工夫をしておくことで、デメリット回避につながります。そして特に注意すべきなのは、1981年の建築基準法の改定がされる前の基準法に基づいてに作られたマンションです。ややこしい言い方をしているのは、改定前に地震に対する強度の基準をクリアし、改定後に完成した建物もあるからです。建築基準法改定前の地震に対する強度は、震度5までとなっています。つまり、震度6以上の地震の場合は危険と言うことになります。
その為、中古マンションの購入を検討する際には、築年数の確認と合わせて、クリアしている建築基準法は改定前なのか後なのか、どれくらいの震度まで耐えられるのかを確かめる必要があります。

マンションの地震対策

日本は地震の多い国です。それゆえ、マンション購入時にも地震への対策は気になる所です。マンションの地震対策としてはその構造が挙げられます。構造は耐震、免震、制震の3つのタイプになります。耐震構造は、柱や梁を太く、壁を厚くし、地震に耐えられる頑丈な造りになっています。マンション自体の強度を上げることになりますが、揺れ自体を受けることになるので、家具の転倒やマンションにひびが入る可能性があります。
地震対策として最も一般的な構造であり、強度の基準は現在では新建築基準法に基づいて、震度6強から7程度の地震には耐えられるつくりとなっていますが、1981年の建築基準法の改定以前に作られた建物に関しては、強度に不安が残ります。免震構造は、地震による揺れ自体を軽くするために、積層ゴムなどの装置がマンションの基礎部分に設置されています。積層ゴムなど、マンションと地盤の間にクッションを設置することで、揺れを抑える構造になっていますので、家具の転倒など被害は少なくなりますが、メンテナンスに費用がかかる場合が多くなります。
制震構造は、超高層マンションなどでよく使われている構造です。地震の揺れをダンパーという制震装置によって、建物自体が吸収する仕組みになっています。

 

マンション購入

最近ではマンションの増加とともに、賃貸よりも若いうちからマンションを購入する人が多くなってきているようです。その訳は、賃貸で借りて賃貸料金を払うのも、マンションを購入してローンを払うのも、ほとんど払う月額料金に変わりがないからです。また、マンションを購入した方が月額が少々高くなる場合でも、賃貸物件では1年ないし2年おきの更新時に更新料を払うことになりますので、結局のところ、後々に自分の資産となるものにお金を払っていく方が良いという考えからのようです。
マンションを購入した場合、簡単に引っ越しなどができなくなるなどデメリットとなる点もありますが、思い切って購入される方が増えているようです。それでも何千万円もする高い買い物ですから、そうそう簡単に購入の決断は出来ませんが、その後押しをするのは、特にマンション購入時に頭金がなくても購入できるマンションが増えてきていることにもあります。ただし、税金や諸経費はかかることになるので、まったく蓄えなしで購入することは勿論出来ませんので注意して下さい。
また、頭金がない分、毎月の返済額や返済期間が変ってきますので、その点もしっかりと計画的に検討する必要があります。